研究内容
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■救急外来死亡患者に対するオートプシーイメージング（AI）の重要性についての研究■
　救命救急センターには多くの院外心肺停止患者が搬入されますが、残念ながらその2/3の方は外来死亡となります。 　我々は、心肺蘇生術を施行しながら可能な範囲での原因診断を行いますが、それでも死亡原因が判らない場合は、死亡診断後にCT検査を行う場合があります。　 しかしながら、現在の保険診療制度では死亡後にCT撮影をすることは認められておりません。　実際の救急現場で死亡診断書を作成するにあたっては、この死後のCT検査により死亡診断名が左右されることが大変多いのが事実であり、 公衆衛生上、犯罪捜査上もAIは大変重要な検査といえます。　そこで、国立病院機構の救命救急センター19カ所の共同研究で、救急外来死亡患者へのAIによる死亡原因診断の有用性・必要性について検証し、 保険診療として実施することができるよう国へ提言してゆきます。
（NHOネットワーク多施設共同研究事業　主任研究者：高橋毅）
■次世代型モバイルテレメディシンシステムの開発と広域遠隔救急医療体制への応用に関する研究■
　モバイルテレメディシンシステムは救急車内に設置されたテレビカメラと12誘導心電図により、プレホスピタルの患者情報をいち早く病院へ伝送することにより超急性期医療から高度医療までの連続した情報ネットワークの構築を目指す新医療システムであります。 現行のモバイルテレメディシンシステムを改良した次世代モバイルテレメディシンシステムを開発し、プロトタイプによる実証実験を行います。また、すべての三次救急医療機関で情報の受け入れができる体制を構築します。
（総務省戦略的情報通信研究開発推進制度研究事業　主任研究者：高橋毅）
■自然災害による広域災害時における効果的な初動期医療の確保及び改善に関する研究■
　本研究の課題として、局地災害対応、消防との連携のガイドラインの策定、情報システムと連携した災害カルテの開発、域内・域外搬送のガイドラインの策定、 広域医療搬送開始前の救命活動における戦略の提示と域外拠点の活動ガイドラインの開発、航空機災害対応も含んだ航空拠点の活動ガイドライン、トリアージの手法とタッグの改善案の提示、 広域災害救急医療情報システム（EMIS）と連携した病院内情報システムの開発、研修の見直し、指揮命令系統も含めたDMAT活動要領の改訂、DMATの自己完結性を補完するロジスティック拠点の運営ガイドライン、 マニュアルの開発、医師会、日本赤十字社、国立病院機構等の関係機関との連携ガイドラインの策定を行います。
（厚生労働科学研究事業　主任研究者：小井土雄一）
■脳梗塞急性期におけるミノサイクリンの脳保護作用についての臨床研究■
　ミノサイクリンは抗菌作用以外に、それ自体の持つ抗炎症作用、NMDA抑制によるミクログリアの活性化抑制、マトリックスメタロプロテイナーゼ（MMP-2, MMP-9）抑制、 NOによるp38 MAP Kinase産生抑制、activated caspase-3産生抑制によるアポトーシスの阻止などの作用を有している。海外での研究では、脳梗塞急性期の患者に使用することで、 その予後を著明に改善している。そこで、ミノサイクリンに脳保護作用について日本人を対象に再評価を行い、少しでも早く現場で使用可能にする必要がある。
（厚生労働科学研究事業　主任研究者：高橋毅）
■咽頭冷却による選択的脳冷却法の臨床応用を目的とした研究■
　咽頭の1cm外側に総頸動脈が存在し、更にその外側に内頸静脈や外頸静脈が存在します。咽頭を冷却すると、総頸動脈が冷却され脳温が選択的に低下します。本研究では、心停止蘇生時に咽頭冷却を施行します。 蘇生時に咽頭冷却を施行しなかった群を対象として、鼓膜温の変化をPrimary endpointとし、神経学的予後、生命予後をSecondary endpointとして咽頭冷却の有効性を検討します。
（厚生労働科学研究事業　主任研究者：武田吉正）
■血中プロカルシトニン値による外因性救急病態の評価■
　現在、内因性病態である重症感染症・敗血症の重要なマーカーとなっている血中プロカルシトニン（PCT）が外因性病態で上昇するのかどうかを調査します。 その結果、種々のサイトカインが上昇する重症外因性病態でもPCTが上昇する可能性があり、重症度・予後を予測する因子になりえる可能性について検討します。
（NHOネットワーク多施設共同研究事業　主任研究者：原田正公）
■健康危機・大規模災害に対する初動期医療体制のあり方に関する研究■
　災害応急対策については、被災者への迅速かつ適切な救助活動、医療の提供ができるように、平時より防災体制等の確立に努める必要がある。 全国16カ所の国立病院機構救命救急センターによる災害救急ネットワークを構築することにより、急性期の災害医療チーム(DMAT)派遣、 亜急性期の国立病院機構よりの継続的な医療班の派遣が可能となる。
（厚生労働科学研究事業　主任研究者：辺見弘）
■循環器急性期医療におけるモバイル・テレメディシンの実用化とその評価に関する研究■
　高齢化社会を迎え豊かで安心できる質の高い医療システムを構築するため、プレホスピタルからの超急性期医療から高度医療までの連続した情報ネットワークの構築を目指す。 近年の情報技術の進歩、特に無線通信の高性能化によるモバイル・テレメディシンを用いて政策医療における循環器疾患の予後の改善や医療安全体制構築に貢献できるものと期待される。
（厚生労働省循環器病研究委託事業　主任研究者： 野々木宏）
■急性期脳梗塞の血圧動態と降圧療法に関する研究■
　脳梗塞の急性期には脳還流圧低下を来しかねない降圧療法はたとえ過度の血圧上昇を示していても禁忌とされていたが、 近年新しいタイプの降圧剤として登場したアンギオテンシン１型受容体拮抗薬（ARB）のひとつであるCanndesartanを脳梗塞急性期から使用することが １年後の心血管イベントの発症抑制につながることを示した欧州のACCESS研究結果を踏まえ、本邦でも急性期降圧治療の有効性について検討している。
（厚生労働省循環器病研究委託事業　主任研究者：宮下光太郎）
■超急性期脳虚血患者への超選択的血栓溶解療法■
　当救命救急センターは国立循環器病センターの委託研究班として超急性期脳虚血患者への超選択的血栓溶解療法による治療と研究を行ってますが、 その適応は、発症後短時間内に限られている。一刻も早い治療が必要である。
（厚生労働省循環器病研究委託事業　主任研究者：畑澤順）
■テロや有事を含む災害時の医療展開における国立病院機構の役割に関する研究■
　全国最大規模の病院ネットワークである国立病院機構が災害医療にはたす役割を明確化することで、被災地内外および周辺にある病院がそれぞれ情報の収集と発信、 医療支援の受け入れ、備蓄資材の提供、救護班移動用車両の確保、医療救護班の派遣など、指示命令系統が定まらない超急性期から自らが取るべき行動を認識でき、 迅速な対応が可能になる。
（NHOネットワーク多施設共同研究事業　主任研究者：定光大海）
■脳卒中患者におけるメタボリックシンドロームの関与に関する研究■
　メタボリックシンドローム（MS）は動脈硬化性疾患の発症リスクが極めて高いとされ2005年4月に８学会合同による日本版診断基準が公表された。 しかし臨床研究では虚血性心疾患発症との関与に重点が置かれており、わが国の死因第３位である脳卒中に関与する研究はほとんど行われていない。 そこで、救急外来より入院となった脳卒中患者におけるMSの有病率をデータ集積し、症例対照研究により我々日本人に於ける脳卒中とMS関与のエビデンスを明らかにする。
（NHOネットワーク多施設共同研究事業　主任研究者：高橋毅）
■災害医療体制の整備とネットワークの充実強化に対する研究■
　核・バイオ・ケミカルテロリズムによる災害を中心に、日本における現在の体制の調査及び災害対応体制の整備充実、 災害対応マニュアルを含む災害医療大全の作成および関係機関のネットーワークを確立するための研究である。
（NHOネットワーク多施設共同研究事業　主任研究者：原口義座）
■バゾプレシンを併用した心肺蘇生法に関する研究■
　外国では従来のエピネフリン頻回投与による心肺蘇生法にバゾプレシンを併用することにより、冠動脈、脳血管の血流量を保つことができ、 心拍再開率、社会復帰率も向上している。しかし日本ではまだ保険適応が無く実際に臨床の場では使われていないのが現状である。 そこで全国16カ所の国立病院機構救命救急センターと国立国際医療センターで全国多施設共同研究を行い、日本での臨床検証を行っている。
（NHOネットワーク多施設共同研究事業　主任研究者：高橋毅）
■経皮的心肺補助装置（PCPS)を使用した心肺蘇生法の研究■
　今までの蘇生法による院外心肺停止患者の社会復帰率は１％と言われていたが、近年、経皮的心肺補助装置（PCPS)が改良され、 救急外来での心肺蘇生に使用されるようになり、社会復帰率も向上している。そこで全国14カ所の国立病院機構救命救急センターと国立国際医療センターで 全国多施設共同研究を行っている。
（NHOネットワーク多施設共同研究事業　主任研究者：高橋毅）
■精神科救急に有用な評価尺度Japan Emergency Psychiatry Scale (JEPS)の開発■
　精神科救急医療は現代化した救急医療の中で最近最も重要視されている分野のひとつである。しかしながらそれを受け止める側の整備体制は充分とはいえない。 当センターでは、救急隊員・救急医らが精神科救急患者の病態と重傷度を即時に把握できるような精神科バイタルサインともいえる簡易評価尺度を開発し臨床応用の研究を行っている。
（救急振興財団調査研究　研究者：橋本聡）
■超音波振動により血管内血栓を溶解する医療用ガイドワイヤの開発■
　【特願2006-14691、特願2007-95779】急性心筋梗塞、脳梗塞等の超急性期治療に、超音波を用いて血栓の溶解を行う先進治療法の開発研究である。 血栓溶解薬や複雑高価なデバイスを使用することなく、ガイドワイヤーより超音波を発振させることにより、血管局所に於いて血管内血栓を瞬時に溶解させ 再還流を果たす方法およびデバイスの開発を行っている。本研究は熊本大学工学部、企業と産学官連携で行なわれ、製品化後に臨床研究を行い実用化を目指している。
（熊本大学工学部共同研究　研究者：高橋毅）
■アテローム血栓性脳虚血への超選択的血栓溶解療法の適応■
　超選択的血栓溶解療法は心原性脳塞栓にのみ効果があり、アテローム血栓性脳虚血には効果は無いであろうと言われていたが、 我々の成績ではむしろアテローム血栓性の方が心原性よりも良い成績であった。
■超急性期内頸動脈閉塞へのPTAカテーテルによる経皮的血栓移動術■
　内頸動脈の塞栓症は巨大な脳梗塞を起こし、死亡率が大変高いが、短時間（２時間以内）にできる有効な治療法は今までなかった。 塞栓自体も大きく血栓溶解しても溶けきれない。そこで我々は、新しい治療法として栓子を移動させる方法を開発した。内頸動脈内の血栓をバルーンで引き出し、 外頸動脈へ移動させる方法で、手技も簡単で５分ほどで終了し、血栓溶解剤を使用しないので安全で、瞬時に劇的な症状改善をみることができる。
■院外心肺停止患者の病理学的原因検索■
　救急外来に搬送される院外心肺停止患者は年間約120名ある。1/3の方は心拍再開し入院となるが、2/3の方は残念ながら救急外来で死亡される。 外来死亡された場合、死亡原因を究明するのが大変難しく、約半数の方が死亡原因がはっきりしない。ご家族の希望による病理学的検索では、 死亡原因不明の約半数の方が急性心筋梗塞であった。
■急性心筋梗塞による院外心肺停止患者の病理学的検索■
　急性心筋梗塞で心肺停止となり搬送され外来死亡された患者で、ご家族の希望により病理学的検索を行い、突然死する急性心筋梗塞の病態について検討を行った。 左冠動脈主幹部(LMT)病変や多枝病変が心肺停止の危険性が高いと思われていたが、1枝病変が最も多く42％であった。死亡原因は心不全、不整脈、心破裂の順に多く、 不整脈は右冠動脈(RCA)に、心破裂は左冠動脈前下行枝(LAD)に有意に多く認められました。
■救急患者へのクリティカルパスの使用■
　クリティカルパスとは、医療の質を確保しつつ効率的に医療を提供するために、誰がいつどのような医療やケアを提供するかを日程表にまとめたものである。 クリティカルパスを導入することにより、根拠に基づく医療の実施、業務の効率化、チーム医療の向上、インフォームドコンセントの充実、在院日数の短縮、 コストの削減の効果が得られ、入院における良質で効率的な医療を提供することができる。